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土木積算のポイント 管材費の積算について

水道工事の積算で重要な「管財費」の積算について解説します。

水道工事の管材費とは

管材費とは、その名の通り「水道管の材料費」のことです。

例えば、鋳鉄管の直管や継手管、弁や栓など水道施設を構成するさまざまな材料で、あくまでも材料のみの金額で施工費などは含まれません。

積算における管材費の扱い

積算上、管材費は間接工事費の対象額に一部のみ含めることができます。

理由として、水道工事は直接工事費に占める管材費の割合が大きいことがあげられます。

例えば、『直接工事費が2,000万円で、管材費がそのうちの約半分を占めている』ということも珍しくありません。

上記のケースで、直接工事費全額に対して間接工事費を算出すると、『実際に要する間接工事費』より『積算で算出した間接工事費』が高くなると考えられます。

しかし、材料の保管や施工管理など実際に経費や手間が発生している事実もあります。

結果として、『水道工事の管材費は半額を間接工事費の対象額に含める』というルールになっています。

この基準は、水道工事にのみ定められている積算ルールです。

管材費の計算例

実際に、具体的な金額を当てはめて計算を行ってみます。

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  金額 計算式
直接工事費 30,000,000
(内、管材費) 14,000,000
共通仮設費対象額 23,000,000 30,000,000 ー ( 14,000,000 ÷ 2 )
共通仮設費 11.0% 2,530,000

表では、共通仮設費の計算を記載していますが、実際の積算では、共通仮設費と現場管理費の対象額より管材費の半額を控除します。

※一般管理費は管材費全額が対象額になります。

管材費の注意点

水道工事の積算において『管材費』の重要性はご理解いただけたと思いますが、実際に管材費を扱う時には注意するポイントがあります。

  • どの資材が管材費か?
  • どのタイミングで控除するのか?(例:処分費控除が先か?管材費控除が先か?)

また発注者によって、管材費の控除率等に独自ルールを定めている場合があります。

例えば、補助事業であれば『管材費の50%控除』、市単独事業であれば『管材費の90%控除』という発注者もありました。

直接工事費が同額でも直接工事費内の管材費の金額が異なれば、工事価格も異なります。

また、管材費は多くの種類が存在するので、そのすべてを正確に積算する必要があります。

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